MF Blogs 便利ツール
折れ線グラフと棒グラフが並ぶダッシュボードのイメージイラスト

記事

GitHub Copilot、「VS Code Agents」の利用状況を可視化——エンタープライズ向け利用メトリクスAPIに新指標追加

GitHub公式Changelogによれば、GitHub Copilotの利用メトリクスAPIがアップデートされ、VS Code内の専用エージェントウィンドウ「VS Code Agents」の利用状況を測定できる指標が正式に追加されました。

0:00 0:00

GitHubの公式Changelogによると、GitHub Copilotの利用メトリクスAPIに、VS Code内の専用エージェントウィンドウ「VS Code Agents」の利用状況を測定するための指標が正式に追加されました。これまでエディタ内のAgent Modeや全体的な利用状況のロールアップに埋もれがちだったVS Code Agentsウィンドウ単体の採用状況を、エンタープライズやOrganization単位で切り出して把握できるようになります。

追加された指標の中身

今回のアップデートでは、集計レポートとユーザー単位レポートの双方に新しいフィールドが加わりました。1日単位・28日単位のEnterprise/Organization集計レポートには、その日にVS Code Agentsウィンドウを使った実ユーザー数を示すdaily_active_vscode_agent_usersと、セッション数や総メッセージ数を集計したtotals_by_vscode_agentが追加されます。一方、Enterprise-user/Organization-userレポートには、そのユーザーがVS Code Agentsウィンドウを使ったかどうかを示すused_vscode_agentと、ユーザーごとのセッション数・メッセージ数を示すtotals_by_vscode_agentが加わり、チーム単位の利用実態まで追える設計になっています。

VS Codeのエージェントウィンドウの利用データが、棒グラフや円グラフのダッシュボードへと集約される様子を示す図解

画像引用元: GitHub Blog

エディタ内Agent Modeとの違い

GitHubは今回のChangelogで、これらの新指標が「VS Code Agentsウィンドウ専用」であることを明確にしています。エディタのメイン画面に組み込まれたAgent Modeや、Copilot全体の汎用的な利用ロールアップとは区別されるデータであり、混同しないよう注意が促されています。また後方互換性にも配慮されており、VS Code Agentsウィンドウのデータが存在しない環境では、該当フィールドが空またはnullのまま返される仕様です。既存のダッシュボードやレポート生成の仕組みを壊さずに、段階的に新指標を取り込めるようになっています。

  • 集計レポート(Enterprise/Organization): daily_active_vscode_agent_users(日次アクティブユーザー数)、totals_by_vscode_agent(セッション数・総メッセージ数の集計)
  • ユーザー単位レポート: used_vscode_agent(利用有無)、totals_by_vscode_agent(ユーザーごとのセッション数・メッセージ数)
  • 対象期間: 1日単位・28日単位の両方に対応
  • 互換性: データがない場合はフィールドが空/nullのまま、既存の取得処理は壊れない

誰がこのデータにアクセスできるか

新指標へのアクセスは、Enterpriseのオーナーおよび請求管理者、Organizationのオーナー、または「View Copilot Metrics」権限を付与されたカスタムロールを持つユーザーに限られます。加えて、組織側で「Copilot usage metrics」ポリシーを有効にしておく必要があり、何も設定していない組織では新指標を含むレポート自体を取得できない点に注意が必要です。詳細な取得方法はCopilot usage metrics APIのドキュメントで案内されています。

導入の背景にある「エージェント活用の可視化」ニーズ

GitHub CopilotはここのところIDE内でコード生成を手伝うだけでなく、複数ファイルにまたがるタスクを自律的にこなす「エージェント」機能を強化してきました。企業の情報システム部門やエンジニアリング責任者にとって、こうしたエージェント機能が実際にどれだけ使われ、開発生産性にどう貢献しているかを定量的に説明する必要性は高まる一方です。今回のアップデートは、VS Code Agentsという特定の体験に絞って採用状況を追えるようにすることで、投資対効果の説明やチームごとの活用格差の把握を後押しする狙いがあるとみられます。