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iPhone18 Proに「Reference Image」機能——AIによる写真の改変有無を暗号署名で検証

AppleはiPhone18 Proに、カメラで撮影した写真が後からAIで改変されていないかを検証できる新機能「Reference Image」を搭載しました。9to5Macの報道をもとに、仕組みとSynthIDによるAI生成画像表示との関係、EUや中国で使えない事情を紹介します。

Appleは新しい「iPhone 18 Pro」の発表にあわせて、カメラで撮影した写真が後からAIで改変されていないかどうかを検証できる新機能「Reference Image」を導入しました。9to5Macの報道によると、撮影後に画像が加工された場合には、加工前の「デジタルネガ」ともいえるオリジナル画像を呼び出し、変更点を比較できるといいます。生成AIによる合成画像が急速に広がるなかで、写真が実際の光景を写したものかどうかを確認できる手段を提供する狙いがあります。

Reference Imageとは何か

Reference Imageは、iPhone 18 Proのカメラで撮影した写真に対して、後からAIで加工が加えられていないかを検証できる機能です。写真を見る側は、表示されている画像が撮影時のままなのか、それとも編集を経たものなのかを、元データと突き合わせて確認できます。仮に編集が加えられていた場合には、加工前の「デジタルネガ」にあたるオリジナル画像を呼び出し、どこがどのように変更されたのかを比較表示することが可能です。Appleはこの機能を、合成的なAI生成画像が広がる状況への回答と位置づけており、写真を受け取った相手が、その画像が現実をそのまま写したものかどうかを判断できるようにすることを目的としています。

iPhoneの画面に「See Reference Image」という認証機能のダイアログが表示されている様子

画像引用元: 9to5Mac

Private Cloud Computeで実現する検証の仕組み

Reference Imageは、AppleのPrivate Cloud Computeを利用して実現されています。iPhone 18 Proのレンズで撮影した写真に関する一部の情報をPrivate Cloud Compute側に送信し、そこから暗号学的な署名を生成する仕組みです。この認証情報は撮影したiPhone単体にとどまらず、他の人と写真を共有する際にも、参照用の署名情報とあわせて受け渡すことができます。つまり、撮影者本人の端末だけでなく、写真を受け取った第三者の側でも、後からその写真が撮影時点から改変されていないかを検証できるようになるということです。報道や証言の裏付けとして写真が使われる場面が増えるなか、こうした来歴の検証手段は、真正性を担保する仕組みとして今後重要性を増していく可能性があります。

機能名: Reference Image(iPhone 18 Proに搭載)
検証内容: 撮影後にAIで改変されていないかを暗号署名で確認
実現方法: Apple Private Cloud Computeによる署名生成
共有時の挙動: 署名情報を含めて他の人と写真を共有可能
提供地域: EUおよび中国では利用不可
関連機能: Image PlaygroundsなどのAI生成画像にはSynthIDの透かしを付与

SynthIDによるAI生成画像の可視化

Reference Imageが「実写であることの証明」を担う一方で、Appleは「AIが生成した画像であること」を示す仕組みも別に用意しています。Image PlaygroundsをはじめとするAppleの画像生成機能や、写真の一部を拡張するApple Intelligenceの編集ツール「Extend」「Spatial Reframe」などで生成された画像には、Google DeepMindが開発した電子透かし技術SynthIDによるマーカーが付与されます。実写の来歴を証明するReference Imageと、生成画像であることを示すSynthIDという2つの仕組みを組み合わせることで、Appleは「この写真は本物か、それとも生成されたものか」という利用者の疑問に、技術的な裏付けを持って答えようとしていることになります。写真や動画の真正性を巡っては、業界横断の標準規格であるC2PA(Coalition for Content Provenance and Authenticity)への対応を進める企業も増えており、Appleの取り組みもこうした大きな流れの一部として位置づけられます。

EUと中国では利用不可、地域差が生まれる

一方で、Reference ImageはEU(欧州連合)および中国では利用できないと報じられています。具体的な理由は明らかにされていませんが、地域ごとに異なるデータ保護規制やプライバシー関連の法制度、あるいは暗号技術の輸出入に関する規制などが影響している可能性があります。同じiPhone 18 Proを使っていても、居住地域によって利用できる機能に差が生まれる格好で、写真の真正性を検証する仕組みが一部の地域では使えないという状況は、グローバルに写真をやり取りする利用者にとって留意すべきポイントになりそうです。今後、対象地域が拡大されるかどうかも注目されます。